太陽光発電投資の基礎知識 太陽光発電投資の物件の選び方

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長期的に収益を上げられる太陽光発電投資の選び方

10年、20年と安定して収益を上げ続けるには、それ相応の利回りが得られる太陽光発電設備を選ぶことが大切です。
ここでは、導入にあたって知っておきたい、太陽光発電設備の選び方について解説しています。太陽光発電投資に興味がある人は、ぜひチェックしてみてください。

あなたはどの物件を選びますか?

もし、この物件の中からどれかを選ぶ、という状況になったときに、あなたが選ぶのはどれでしょうか?

売電単価 総工費 利回り 年間収益
40円 1億円 12% 1200万円
36円 1億円 12% 1200万円
32円 1億円 11% 1100万円
27円 1億円 11% 1100万円
24円 1億円 10% 1000万円
21円 1億円 10% 1000万円

多くの人は、最終的な収益を左右する売電単価や利回りに注目し、より見込める収益の大きい物件を選んだのではないでしょうか。

この年間収益は20年間に限ったもの

太陽光発電投資の大きなメリットに、固定価格買取制度というものがあります。これは、発電開始から20年間は、電力の買取価格がずっと固定されたままになるというもの。
買取価格は、2012年に運用を開始した設備が最大となり、以降は年々さがっていきます。
したがって、買取価格(売電単価)の高い設備を導入できるかどうかで、最終的な収益が大きく左右されることになるはずです。
しかし、ここには落とし穴があります。なぜかというと、固定価格買取制度が20年間と限定されているためです。

下記の表は左右にフリックできます。
売電単価 総工費 利回り 年間収益 21年目(12円想定)の
年間収益
40円 1億円 12% 1200万円 約360万円
36円 1億円 12% 1200万円 約400万円
32円 1億円 11% 1100万円 約410万円
27円 1億円 11% 1100万円 約490万円
24円 1億円 10% 1000万円 約500万円
21円 1億円 10% 1000万円 約570万円

20年というのは一見すると十分な期間に思えますが、太陽光発電投資は20年で終わるというものでもありません。21年目以降も、設備が正常に稼働していれば売電収入を得ることができます。
固定価格買取制度が終了した場合、翌年からの電力の買取価格は8~12円になることが見込まれています。つまり、どの設備を導入したにせよ、その設備を運用してから20年以上経てば、売電単価はすべて横並びになる、ということです。
もちろん、それだけでは落とし穴とは言えません。最終的に買取価格が同じになるにしても、それまでの20年間は、より利回りの高い方が多くの利益が見込めるはずだからです。
しかし重要なのは、売電単価が高い=最終的に手に入る利益も大きい、という誤解です。
売電単価の大きい設備(つまりよく売れる設備)の価格には、土地とブローカー料が上乗せされています。見かけの利回りは大きくとも、運用に掛かる細かい経費等を考えていくと、じつはそこまで大きなメリットがあるとは言えないのです。
一方、売電単価の低い設備は、後発であるだけに低いコストで取得でき、しかも古いものより性能が上がっているものがほとんどです。売電単価は小さくとも、実質利回りを見れば、長期的に得られる利益は売電単価が高いものとほとんど変わりません。むしろ少し得をするくらいです。

クリーンエネルギーは今後の需要も高い

長期的に発電できるからと言って、電力を買取ってもらえなければ収益は上がりません。果たして将来的に太陽光発電で得た電力を買取ってもらえなくなるというリスクはあるのでしょうか。
あくまでも見込みですが、少なくとも現在は限りなくそのリスクは低いと言えます。というのも、国際的に酸化炭素の排出量を削減しようという意識が高まっており、環境省も太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの普及に力を入れているからです。
ちなみに、再生可能エネルギーの割合が最も高い国はデンマークの48%。次いでスペイン・イタリアが30%となっています。日本はその半分以下の12%となっており、先進国の中でも低い部類です。
国際エネルギー機関は、2030年には世界で利用される再生可能エネルギーの割合が30%に達するという予測を発表しており、日本もいずれこのレベルに追いつかなくてはなりません。
このような事情があるため、クリーンエネルギーには今後も十分な需要が見込まれるというわけです。